FXデイトレ・マニュアル

今回も、FXデイトレに適した通貨について。
とはいえ、これらがデイトレにばかり適しているというわけではないので、デイトレード初心者だけではなくfxスワップ派の方々にもぜひ参考にしていただきたいと思います。もちろん株の初心者のかたにも参考になると思います。
FXにおいて、通貨の特徴は基本かつ重要な知識です。

●英ポンド
通貨表記・GBP
ここ近年の基軸通貨といえば、ドル、ユーロ、そして円です。
一昔前では英ポンドが基軸通貨のひとつでしたが、ここ最近では上の三大通貨ほど注目されることはなくなり、取り引き量も少なくなってきているようです。
イギリスはヨーロッパの一国ですが、その実アメリカに近いと考えられてもいるため、英ポンドと米ドルの値動きは似通っているという見方があります。
しかしながらやはり地理・政策の面でヨーロッパであることは確かなので、ユーロと似通っているという見方も。
結局のところどうなのかというと、材料によって影響はどちらからも受けやすいので、惑わされないよう注意しなくてはなりません。
英ポンドの特徴は、イギリスの経済指標に対する反応が強いことです。
経済指標が発表されるときには更なる注意が必要となるでしょう。

●ニュージーランドドル
通貨表記・NZD
ニュージーランドがオーストラリアにほど近い国であるため、こちらも豪ドルと似た値動きが予想される通貨です。
また、豪ドルと同じく、高金利通貨として高い人気があります。

●スイスフラン
通貨表記・CHF
スイスフランは、為替市場における取り引き量がドル・ユーロ・円・ポンドに次いで多い通貨です。
スイスが中立国であるため、有事が起これば逃避先として買われるなど、国際的にも信頼のおける通貨となっています。

引き続き、FXデイトレにおすすめの通貨について述べていきたいと思います。

FXデイトレは、オンライントレードとして容易に始めてしまえますが、扱う通貨の特徴などをしっかりと知っておかなくてはなりません。この点はFXスワップトレードをする場合と同じですね。

●豪ドル

通貨表記：AUD

豪ドルは通称を資源国通貨と呼ばれています。

というのも、オーストラリアには金や鉄鉱石や石炭といった資源が豊富にあるため。

なので、コモディティ価格（金など）が上昇するとそれに伴って豪ドルも上昇する傾向にあります。

原油相場との関係も同じく、原油高になると金が買われるようになり、必然的に豪ドルが上昇します。

注意すべき点として、豪ドルは高金利通貨であることが挙げられるでしょう。

豪ドルは金利差が要因となって、FXだけでなく外貨預金としても投資家に変われています。

そのため、何らかの悪材料があると、投資家の多くが豪ドルを売りに出して急落することがあるので、注意しなくてはなりません。

●ユーロ

通貨表記：EUR

ユーロは米ドルに次ぐ第二の基軸通貨です。

しかし、誕生したのが1999年という歴史の浅さもあり、値段の水準が定まりにくく未だ未知数の通貨とも考えられています。

それゆえに影響力も高いといえますが。

未知数とはいえ、ユーロは他国の戦争といった有事にも影響を受けにくいといった利点があります。

これは、イギリスがユーロに参加していないため。

ユーロは米ドルと相対した関係にあります。

例えば米ドルが売られるようなことがあると、ユーロが逃避先として買われる傾向にあるようです。

FXデイトレードに適した通貨は、一日で大きく変動しやすい通貨です。
今回は、それらを幾つか紹介がてら説明していきたいと思います。

●日本円
通貨表記：JPY
FXデイトレの初心者にとっては外貨取引のイメージが強いかと思いますが、意外にも日本円はFXで定番の通貨です。
あらゆる通貨ペアの中でも、ドル円以外で円が絡むユーロ円などは「クロス円」と呼ばれています。
日本という国で考えれば、借金が多く経済状態が不安定なようにも感じられますが、世界的視野で考えると多くの大企業を抱える国でもあるため、安全で信頼のおける通貨としても認識されています。
気を付けなければいけないのが、原油高。
日本は資源が乏しいので、原油価格等が上昇すると円下落の可能性が高まるのです。

●米ドル
通貨表記：USD
日本円を別枠として考えると、FXデイトレの定番中の定番なのが、この米ドル。
なんといっても世界の基軸通貨。いわゆるキーカレンシーですからね。
また、FXデイトレの初心者にとっても、為替ニュースなどで情報を多く仕入れられるので、取り引きしやすい通貨といえるでしょう。
しかし、アメリカは「双子の赤字問題」のため不安が多いという現状もあります。
「双子の赤字問題」とは、財政と貿易両方が赤字となっていることです。
日本円が原油高に弱いのに対し、米ドルは原油高になると米ドル安になるという傾向があります。
その理由は、アメリカが原油消費国として世界第一位であるため。
逆に、ハリケーンといった災害発生時には注意していなくてはなりません。